結婚しても「ひとり時間」は必要？ 約半数が重視する現代の結婚観と、長続きするカップルの共通点

結婚したい人が増加？ 最新調査で見えた男女の結婚観

エイブルホールディングスが運営する「ひとりぐらし研究所」は、全国の20〜49歳の未婚・ひとり暮らし男女1,214人を対象に結婚意識調査を実施しました。

調査によると、女性の40.8％が「良い人がいれば結婚したい」、12.7％が「絶対に結婚したい」と回答。合わせて半数以上が結婚に前向きな姿勢を示しています。

一方、男性では「絶対に結婚したい」と回答した人が35.2％となりました。

結婚を希望する理由にも男女で違いが見られます。

男性では「料理や掃除など生活の向上」が68.4％で最多となり、女性では「経済的な安心」が72.4％で1位となりました。

ただし、男女ともに「誰かと一緒に過ごしたい」という回答が2位にランクインしています。

結婚に求めるものは人それぞれですが、人生を共に歩むパートナーが欲しいという気持ちは、男女に共通するものといえそうです。

結婚後も「ひとり時間」が必要な人は約半数！

今回の調査で特に注目したいのが、結婚後の生活に関する価値観です。

結婚生活で最も譲れない条件として「ひとりで過ごす時間」を挙げた人は、全体の50.5％にのぼりました。

女性は49.2％、男性は53.1％と、男女ともに約半数が自分だけの時間を重視していることがわかります。

さらに、女性の68.1％が、パートナーと同居する場合でも自分専用の部屋が欲しいと回答しました。

結婚したからといって、何もかも共有する必要はないという価値観がうかがえます。

趣味を楽しむ時間や、ひとりでゆっくり過ごす時間。こうした自分らしい生活を守ることが、結婚生活の満足度にもつながるのではないでしょうか。

「いつも一緒」が正解ではない？ 恋愛で大切な距離感

恋人や夫婦であれば、できるだけ一緒に過ごすことが愛情表現だと考える人もいるでしょう。

しかし、相手がひとりになりたいと言ったからといって、必ずしも愛情が薄れたわけではありません。

仕事で疲れているときや、趣味に集中したいとき、誰にも気を遣わずリラックスしたいときなど、ひとり時間を必要とする理由はさまざまです。

大切なのは、ふたりが心地よいと感じる距離感を見つけること。

例えば、休日は必ず一緒に出かけるのではなく、それぞれ好きなことを楽しむ日を設けてもよいでしょう。

一緒に暮らしていても、読書をしたり、友人と会ったり、別々の趣味を楽しんだりする時間があっても問題ありません。

お互いの自由を尊重できる関係は、相手への信頼を育むきっかけにもなります。

長続きするカップル・夫婦が意識したい3つのこと

1. ひとり時間を否定しない

相手がひとりで過ごしたいときに「どうして一緒にいてくれないの？」と責めてしまうと、窮屈さを感じさせてしまうことがあります。

自分の時間を大切にすることと、パートナーを大切にすることは矛盾しません。

お互いの希望を理解し、無理のない過ごし方を考えることが大切です。

2. 一緒にいる時間の質を高める

長く一緒にいることだけが、愛情の深さを示すわけではありません。

例えば、食事中はスマートフォンを置いて会話を楽しんだり、週末にふたりでデートをしたりするのもよいでしょう。

一緒に過ごす時間を当たり前にせず、大切にする姿勢が関係を深めてくれます。

3. 結婚前から生活スタイルを話し合う

結婚後のすれ違いを防ぐためには、交際中からお互いの価値観を知っておくことも重要です。

「休日はどのくらい一緒に過ごしたい？」「自分だけの部屋は必要？」「家事や生活費はどう分担したい？」

こうした話題は少し現実的に感じるかもしれませんが、将来の暮らしを具体的にイメージするきっかけになります。

結婚生活で大切なのは、価値観が完全に一致していることではなく、違いを理解しながら歩み寄れることではないでしょうか。

結婚は「ずっと一緒」より「自分らしく一緒に」

今回の調査からは、結婚を前向きに考える人がいる一方で、結婚後も自分の時間や生活スタイルを守りたいという意識が見えてきました。

結婚は、ふたりが同じ人間になることではありません。

それぞれ違う価値観や趣味を持ちながら、必要なときには支え合い、一緒にいる時間を楽しむことが大切です。

もし今、恋人やパートナーとの距離感に悩んでいるなら、一度「お互いにとって心地よい時間の使い方」について話してみてはいかがでしょうか。

「一緒にいる幸せ」と「ひとりでいる心地よさ」。

その両方を大切にできることが、これからのカップルや夫婦にとって、幸せな関係を長続きさせるヒントになるのかもしれません。


【参考資料】
株式会社エイブル＆パートナーズ「ひとり暮らしの結婚意識調査2026」（2026年11月4日発表）
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000240.000016136.html